無料セミナー「今注目の「NFT(ノンファンジブルトークン)」で変わる世界」2021年5月27日 開催

株式会社CryptoLabは、LVC株式会社との共催で、無料セミナー「今注目の「NFT(ノンファンジブルトークン)」で変わる世界」を、2021年5月27日(木) に開催します。

日本暗号資産市場 代表取締役の岡部典孝氏によるメインセッション「今注目の「NFT」で変わる世界」
LINE Blockchain NFTマーケットのリリースを控えたLVC株式会社からブロックチェーン事業部 米山 裕介氏による「LINE Blockchain Platform上でできるビジネスとNFTを活用するユースケースのご紹介」
株式会社CryptoLab 取締役 藤本浩司氏より4月に発表した「LINE Blockchainを活用したビジネス構築支援プログラム」のご紹介について
の3部構成となっております。

<セミナー情報>

【タイトル】
今注目の「NFT(ノンファンジブルトークン)」で変わる世界

【開催日時】
2021年5月27日 (木) 18:00 – 19:30

【開催内容】
▼イベント概要
NFTの可能性と課題 NFTの可能性と将来的な規制の可能性について詳しくお話します。ブロックチェーンゲームの企画やコンプライアンスに関わる方々に役立つ最新情報をお届けします。

▼こんな人におすすめ
NFTに興味があるけど、将来性を知りたい
抱えている問題点について知りたい

▼タイムスケジュール
18時00分〜
「今注目の「NFT」で変わる世界」
日本暗号資産市場
代表取締役 岡部 典孝氏

18時40分〜
「LINE Blockchain Platform上でできるビジネスとNFTを活用するユースケースのご紹介」
LVC株式会社
暗号資産事業部 / 事業部長 ブロックチェーン事業部 / 副事業部長
米山 裕介氏

19時00分〜
「CryptoLabの LINE Blockchain ビジネス支援プログラムのご紹介」
株式会社CryptoLab
取締役 藤本 浩司氏

▼参加費
無料

▼登壇者のご紹介
日本暗号資産市場 代表取締役 岡部 典孝氏
技術と法律とビジネスの交差点が大好きなリーガルハクティビスト。
2001年一橋大学在学中に有限会社(現株式会社)リアルアンリアルを創業、代表取締役/取締役CTO等経て取締役。
2017年リアルワールドゲームス株式会社を共同創業、取締役CTO/CFOを経て取締役。
2019年日本暗号資産市場株式会社を創業、代表取締役。
2020年BCCCゲーム部会長、同年Links株式会社の取締役。
2021年iU 情報経営イノベーション専門職大学の客員教授。

LVC株式会社
暗号資産事業部 / 事業部長 ブロックチェーン事業部 / 副事業部長 米山 裕介氏
投資や資産形成の裾野が広がって、飲み会の話題として当たり前になるような世の中を作ることが夢。
LINEの暗号資産・ブロックチェーン事業を行うLVC株式会社にて、暗号資産事業とブロックチェーン事 業双方を融合させて、新しいWOWなサービスを生み出すことに努めている。
大学院では金融工学を専攻、卒業後は日本トラスティ・サービス信託銀行(現 日本カストディ銀行) で国内証券の振替や担保取引に関するシステム企画業務に従事。その後、大手資産運用会社にて トレーディングや決済全般に係る業務企画をおこなう。2019年から現職。

株式会社CryptoLab 取締役 藤本 浩司
大学卒業後、株式会社CRCにてFORTRANによる橋梁計算を経験後、ソフトウエアハウスにて、CTRON準拠のOSの開発等に携わる。その後、イマジカテクノスにて、海外製CADシステムのローカライズ開発を行う。
1996年 テレビ朝日クリエイトに移籍、テレビ朝日のWEBシステムの構築、運営、番組連動WEBプログラムの開発。
2007年 テレビ朝日メディアプレックスの創立メンバー、新規事業開拓。
2009年 株式会社Fjイデアス 代表取締役 エンターテイメント系アプリの開発。占いロジック配信サービス開発。
2018年 株式会社CryptoLab 取締役 ブロックチェーン・仮想通貨に関するビジネス構築支援、コンサルティング。

▼当日の配信方法
ZOOM ウェビナー
※Peatixの連絡機能からイベント当日に参加URLを配信します。
Peatixより事前登録願います。
https://peatix.com/event/1897771

▼主催
株式会社CryptoLab
https://cryptolab.jp/

▼共催
LVC株式会社
https://lvc-corp.com/ja/

●LINEブロックチェーンとは
「LINE Blockchain」は、LINEが独自に開発したブロックチェーンです。企業は、既存のサービスに手軽にブロックチェーン技術を導入することができ、独自のトークンエコノミーを構築することも可能です。「LINE Blockchain Developers」で構築した各サービス内で発行されるトークンを、LINE IDと紐づくデジタルアセット管理ウォレット「BITMAX Wallet」で管理・連携させることで、LINEのユーザー基盤を活かしたサービスの構築や一部導入もできます。